HAARP(ハープ)による人工地震が日本各地で発生?北海道胆振も?

世界的な災害や事件などが発生すると必ずといっていいほど持ち上がるのが陰謀論です。

日本は地震大国として知られていますが、そんな地震についても陰謀論が良く語られます。

人工地震については数十年前から指摘されており、人工的に地震を起こすことは現代物理学上なんら難しいことではないと指摘するメディアなども存在します。

この人工地震を語るうえで欠かせないのがHAARP(ハープ)です。

アメリカが高層大気に関する研究を目的に作られた巨大装置ですが、それは表向きで実際には人工地震を発生させるための装置だとも言われています。

一見するとただのトンデモ話にしか聞こえませんが、裏付けるいくつかの証拠なども見つかっているのが恐ろしいところ。

ここでは、HAARP(ハープ)による人工地震の噂は本当なのか？そして陰謀論の信憑性はどれほどのものなのか？ということを検証していきたいと思います。

日本の地震のほとんどはHAARP(ハープ)によって起こされた？

昔から地震の多い日本ですが、近年発生した大地震というと『東日本大震災』や『熊本地震』、『北海道胆振東北地震』などが記憶に新しいです。

これらの巨大地震を引き起こしているのがHAARP(ハープ)だといわれたら、そんな話にわかには信じがたいですよね。

ただ、ネットではこのような論調がすでに一般化していて、自然災害だという人と同じくらいの割合で人工地震説を支持する人がいたりします。

なぜここまで人工地震説が一般的になったのでしょうか？

国会で真剣に答弁される人工地震

平成23年07月11日の国会答弁で驚くべき内容が話されました。

以下、このときの答弁の書き起こしがありましたので掲載しておきます。

みんなの党　柿沢議員：
そこで浜田政務官の国際政治経済学者時代の論文を今日は資料として配布をさせていただきました。
スマトラ沖地震に隠された仰天情報。
私なりに要約すると、
「アメリカが気象コントロール技術を研究していて、２００４年のインドネシア・スマトラ沖地震と巨大津波もアメリカの開発した地震兵器、津波兵器が引き起こしたものである疑いがある」。

文字通り仰天するような内容が此処に書いてあります。
資料の３枚目、
「アメリカの思惑として、地震と津波の襲ったこの地域は熱烈なビンラディン支持者が多い。東ティモールの独立勢力も一掃された。アメリカの石油資本にとって長年の敵が消滅し、願ってもない自然災害だったと書いてある」。最後にはですね、
「悪の枢軸国に対しては地震や津波兵器を使うことも厭わぬアメリカ」。こういうふうに書いてあります。
で、浜田政務官がこのような発言をしたり論文を書いたりしたのは一度や二度ではありません。
言わば浜田政務官の持論であり信念であると言って差し支えないと思います。
まあこういう方をですね、公認して選挙に擁立した自民党もなかなか勇気あるなあというふうに思いますけれども、菅総理にいたってはこの海外の人脈やパイプを活かして国際的な震災復興の協力体制を築いて欲しい、何をどうして欲しいって言うんでしょうかね。
正直スマトラ沖地震と津波はアメリカの地震津波兵器の仕業だ、と言われたら、国際的な震災復興の協力体制といったって、むしろアメリカだってこんな人を登用するな んて日本国政府は何を考えてるんだと思われてしまうんではないかというふうに心配を致します。
どう思われますか？　浜田政務官。

自民党　浜田議員：
えー、お答えいたします。
地震兵器とか自然改変装置というのは別にアメリカだけではなくて、旧ソ連も今のロシアも中国も多くの国々がですね、研究開発に余念無く取り組んできた事実があります。
でしかも、地震あるいは津波を人工的に起こすということは、実は技術的には十分可能だと言われているのは国際政治軍事上においては常識化されているのであります。
そういった意味で、スマトラ沖の問題にしてもそういう可能性がある、ということを十分踏まえた上で、世界の国際政治の現実、ということを捉える必要があるというのが私の基本的な考え方であります。
だからといってそのことによってアメリカ政府やアメリカの様々な企業が日本のために援助をしない、そんなことはけっしてありません。
現実に様々なですね、アメリカの軍の関係の技術、国立の様々な研究所からですね、今回の大震災に関して技術的な協力をしたいという申し出がよせられている事実があるわけであります。
以上です。

みんなの党　柿沢：
まあ、日本政府の一員の方がこのような答弁をされるということに私はいささか驚きを覚えてしまいます。
えー、先ほど平野大臣自身がおっしゃられたこの経験・知識・知見を、まさに震災復興に活かしたいと、まあこう言うことを平野大臣がいったことになってしまうわけです。
えー、まあ先ほど申し上げたとおり、浜田政務官の総務大臣政務官として与えられた仕事は唯一、復興対策本部との連絡。これだけですので、この方を通じて総務省と連絡を取り復興に当たってのパートナーとして仕事をしていくわけであります。
まあ平野大臣、このご発言どう思われますか？　わたくし率直にご感想というかですね、見解をお伺いしたいと思うんです。

ちょっと長いので簡単にまとめると、要は日本国政府の要人が正式に国際的な人工地震研究の事実を認めたということです。

そして、人工地震が技術的にすでに可能であるということを証言しました。

環境改変兵器禁止条約が世界的に締結されたこと

そもそも人工地震なんて嘘なんじゃないか？と思っている人も多いと思いますが、人工的な地震が可能なことは環境改変兵器禁止条約の締結を考えれば一目瞭然です。

この条約は、世界的に環境を変えてしまうような兵器の研究開発はやめましょうねという内容の条約です。1977年に締結されました。

こんな条約が世界的に締結されるということは、裏を返すと人工的に環境を変えることが十分可能であるということですよね。

しかも、締結された時期を見てもわかる通り、今から40年以上前に人工地震の技術は確立されていたことが分かります。理論上は60年以上前から可能であるとわかっていたという説もあるくらいです。

ミネソタ州知事の証言

1990年から95年までの間にミネソタ州知事を務めたジェシー・ベンチュラ氏がCNNの取材に対して以下のようにコメントしたことは有名です。

東日本大震災が本プログラム（HAARP）によって引き起こされた

これは日本国内でもさまざまな議論を巻き起こしましたが、直接的な証拠が何もないことから次第に議論されなくなっていきました。

日本で過去に起きた地震は本当に人工地震なのか？

一番気になるのはこの部分ですが、結論としては一般国民である我々が知ることは一生ないだろうということです。

もし仮に人工地震が本当だったとしても、その証拠を残すようなお粗末なことはしないでしょう。

万が一証拠が残ってしまって明らかにどこかの国の仕業だとわかってしまったら、その国は国際的に相当な非難を浴びることになります。

そうすれば国家の存亡にかかわりますので、人工地震を計画する場合には相当綿密な計画がなされるはずです。この証拠を見つけようと思っても、我々が一般人が見つけられるようなものではないはずです。

日本国内でも人工地震の肯定派と否定派が真っ二つに割れていますが、個人的には単なる都市伝説と同列で語られるようなものではないと思っています。

本記事で紹介した根拠以外にも、いくつもの細かい根拠があり、それを見ると人工地震兵器自体は確実にあるといえるでしょう。

日本で起きた地震がこの兵器によるものであるかは分かりませんが、かなり真実味の強い話だと思います。