日本では義務教育は中学校まで。
高校からは行くか行かないかは個人の自由です。
義務教育でないということは、当然留年という制度が存在します。
学校が定める一定の基準を満たさない場合には留年をして、もう１年同じ学年をやり直さなければなりません。
留年は想像以上につらく、１度でも留年をしてしまうとほとんどの人は自主退学してしまいます。
１歳とはいえ、周りは年下だし、知っている友達はいない・・・
こんな状況なら当然嫌になりますよね。
こういう思いをしないためにも、留年をあらかじめ回避するべく正しい知識を身につけるべきです。
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目次
公立より私立のほうが甘い
必ずしも100％そうとは言い切れませんが、そうである可能性が高いです。
一般的には留年の条件も基準も、公立より私立のほうが甘い傾向にあります。
色々な理由がありますが、もっとも大きいのはやはりイメージダウンを避けたいというところでしょう。
私立高校というのは公立と違って個人や財団、企業などがビジネスで行っています。
『大人の事情で条件に違いがあるのはよくない！！』
と思うかもしれませんが、ビジネスは利益を上げてこそ意味のあるものです。
稼がないビジネスはビジネスではありません。慈善事業です。
そのため、私立高校では実績として『留年』の2文字をできるだけ掲載させないように、公立高校よりも甘い基準を導入しているところが多いんですね。
たとえ留年が濃厚になったとしても、救済措置などの条件が緩い傾向にあります。
ただし、一部の進学校や校則の厳しい学校の場合には私立であっても容赦なく留年させるところもあります。
高校における一般的な留年の条件
前提として、留年の条件や基準は高校によって異なります。
独自の基準を設けている場合がほとんどなので、100％当てはまることはあり得ませんが、多くの高校で導入されている一般的な基準を紹介します。
留年の条件としては、大きく分けて成績による条件と出席日数による条件があります。
成績による条件
成績による条件にもいろいろあって、学年末に渡される通知表(成績表)の数字に基づく基準と定期テストの点数による基準などがあります。
通知表をベースにする場合には、以下のような基準を設けている高校があります。
- 成績表のなかに『1』が一つでもあったら留年
- 評定の合計が『10未満』の場合には留年
- 全ての科目の平均評定が『2』に満たない場合には留年
一方、テストの点数による留年の基準は以下のようなものがあります。
- 赤点（30点未満や20点未満など）を取ったら留年
- 赤点を取って追試を受けても再度赤点の場合には留年
- 全科目の平均点が一定の基準に満たない場合には留年
テストの点数で留年を定める場合には、赤点をとっても基本的に追試が行われます。
追試が行われずに一発アウトというのは厳しすぎると思えますが、実際にそういう学校もあります。
出席日数による条件
学校が定める出席日数に満たない場合には留年する可能性があります。
出席日数は科目ごとに定められている場合もあれば、全体の出席日数で判断される場合もあります。
いずれにしても、一般的には1/3を超える欠席をした場合には留年という場合が多いようです、
実際に私の出た高校でもこの基準が採用されていました。
ほとんどの高校では救済措置を用意している
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ほとんどの学校では一度留年基準に引っかかったとしても、救済措置が用意されています。
例えば、上でも書いたように『テストの点数が赤点の場合には追試をする』というのも救済措置の一種です。
テストの点数に関してはこれくらいの救済措置しかありませんが、出席日数が足りない場合には夏休みや冬休みなどの長期休暇を使って補講を行っているところが多いです。
これに出席すれば所定の単位をもらうことができ、留年を免れます。
留年にまつわる近年の流れ
最近の流れとして、留年は基本的にさせない風潮があります。
もちろん、そういう風潮があるだけで留年しないわけではありません。
実際に基準に満たない場合には容赦なく留年させられます。
ただ、一昔前よりも留年の基準も緩くなったし、さらには救済措置も豊富に設けられています。
ひとつ例を挙げるのであれば、一昔前は追試というと全く違う問題が出題されましたが、現在は本試と全く同じ問題が出題されるという高校も多いようです。
まったく同じということは、答えだけを覚えれば良いということですので非常に緩くなったといえますよね。
危ないと思ったら担任に相談するべき
留年の条件や救済措置についてみてきましたが、留年の危険性を知った場合にはできるだけ早い段階で担任の先生に相談するようにしましょう。
先生との仲が悪かったり、できるだけ話をしたくないと思う人は多いと思いますが、手遅れになると取り返しのつかないことになります。
いくら自分で対策方法を探してみても、その学校の留年基準を知っているのは、そこでは働いている職員です。
まだ留年が確定していないという状態であれば、とにかく先生に相談をして適切な対処法を聞き出しましょう。
もし、留年が確定している場合であっても救済措置を提案してくれる可能性も十二分にありますので、できる限り意見を求めるようにすべきでしょう。
